IT関連スキルに対する企業と従業員の認識

　生産性向上を目的とした業務のIT化には、従業員のITに関する能力やスキルの向上が重要です。ここでは、こうした能力やスキルに対する企業と従業員の認識に関するデータをみていきます。

　2022年6月に発表された調査結果（※）から、企業が労働者に求める能力やスキルの中で、ITを使いこなす一般的な知識・能力（以下、ITスキル）が最も重要と考える割合をまとめると、表1のとおりです。
　総数では正社員（50歳未満）で最も重要と考える割合が25.0％、正社員（50歳以上）は18.3％、正社員以外は17.5％となりました。産業にみると、正社員より正社員以外の方が最も重要と考える割合が高いケースがいくつかみられます。

　同調査結果から、自信がある能力等がある労働者と向上させたい能力等がある労働者をそれぞれ100とした場合の、従業員のITスキルに自信がある、向上させたい割合をまとめると表2のとおりです。
　総数では自信があるが23.4％、向上させたいが36.6％です。多くの産業で、向上させたい割合の方が高くなっており、ITスキルを向上させたい労働者が多いようです。

　ITスキルは随時更新していく必要があり、従業員のリスキリング等に検討されてはいかがでしょうか。

（※）厚生労働省「令和3年度能力開発基本調査」
　2021年（令和3年）10月1日時点の状況について、全国7,322企業および7,064事業所とそこに属している労働者19,728人などを対象にした調査です。ここでのITを使いこなす一般的な知識・能力は、OA・事務機器操作（オフィスソフトウェア操作など）をいいます。いずれの回答も、3つまでの複数回答の中で、ITスキルを回答した割合となっています。